意味がわかると怖いトランプ大統領の対北朝鮮政策の裏側と仮想通貨の関係性
今回の記事では、アメリカのトランプ大統領と北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長について、挑発しあっている理由について実は裏側で何か企んでいるのではないかとの仮説をたて、考えてみました。
トランプ大統領のアメリカファースト
みなさんご存知の通り、トランプ大統領は不動産王として巨万の富を得た優秀な経営者です。そのトランプ大統領が、政策の基本として掲げているのがアメリカファーストです。このアメリカファーストとは、極端に言えば他国の経済や安全に不利益を受けたとしてもアメリカのためになるのであれば良いと言う考え方です。
実際にメキシコとの国境に壁を作ろうとしたり、イスラム教徒の入国制限をするなど、かなり過激な政策が有名ですよね。そういった政策のなかでトランプ大統領は「我々は世界の警察にはならない」とも発言をしていました。
北朝鮮問題の対応について
じゃあなぜ「我々は世界の警察にはならない」と言っていたトランプ大統領が北朝鮮問題を大きく取り上げて対応しているのでしょうか。
理由としては、もちろんアメリカ本土にミサイルを落とさせない、核兵器をもち、北朝鮮に抑止力を使わせないなどがありますが、レッドラインが一定していない、最近の発言を聞いていると、それ以外にも理由が2つあると感じています。
円高誘導
一つ目の理由は、安全資産である円を買わせることです。民主党政権時代の円高政策により一時は1ドルが80円台まで上がっていた円も、自民党政権にもどり、1ドル120円台まで円安が進みました。
トランプはもともと通貨を安くし、貿易黒字を出す国に対して「通貨安誘導に対し極めて強い制限を導入していく」と発言をしています。
軍事兵器の販売
北朝鮮問題が緊迫すればするほど、また長引けば長引けくほど、アメリカは日本や韓国に軍事兵器を買ってもらうことができます。そのことは、日本の来年度の防衛費の概算要求が過去最大になったことでも証明されています。
アメリカは軍事関連の景気がよくなれば、全体の景気が良くなると言われてるため、トランプ大統領も影では北朝鮮危機がギリギリのラインで緊迫していることを望んでいるのかもしれません。
仮想通貨との関連性
先ほども書いた通り、世界情勢が緊迫するほど、円などの安全資産が価値をあげていきます。そのなかで、仮想通貨も安全資産として、価値をあげているのです。
北朝鮮がミサイルを発射するたびに仮想通貨も値をあげているのです。このことから、仮想通貨も投資家たちから安全資産と認知されていることがわかりますね。
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まとめ
トランプ大統領の思惑として北朝鮮危機を長引かせ、円高誘導や軍事兵器の販売を企んでいる可能性があります。どちらにしろ今後も情勢が悪化すると予測するならば、安全資産である仮想通貨に投資をすることを決断する時期ではないでしょうか。
